ライフスタイルが地球を救う！エコポイント
グリーンコンシューマリズム
only one earth
インターネットの役割
１９９５年頃、「これで紙の消費量が減り、森林資源を食いつぶさなくても済む地球にやさしい時代になるだろう」「石炭や石油にあまり頼らなくても、シリコンという石とインターネットが、今まで辿っていたプロセスをショートカット（中抜き）し、あまりエネルギーを使わなくても済むエコ社会になるだろう」という未来構想でインターネット社会が始まりました。
あれから１０年、インターネットはなくてはならないものになっています。パソコン利用者は３０００万人、ケータイは８０００万人の人々が利用しています。もう一度、改めて、自分の行動パーターンを分析して、インターネットで済むことであるならば、行動する前に、インターネットで済ませてしまう。無駄な動き、無駄なエネルギーを極力使わないようにみんなが心がければ、自然の回復力が追いついて来ます。
今、コンピューターが現存するモノや制度をどんどん飲み込んでいます。将にもう一つの現実が、コンピューターに集積され、現実と相待する裏の世界が形成されています。インターネットで、この裏の世界が、時間も空間も超越したことにより、私たちの意志決定とライフスタイルの選択で大きく社会や自然環境を変えることができます。
グリーンコンシューマリズム 消費者が健康に良く、地球にもやさしい商品を選ぶことにより、生活レベルで地球環境を考え、家計で自然環境を保護する消費者運動が可能となります。家計費で、環境保護活動に参加することにより、生活防衛をはかるセイフティネットづくり（生涯年金型サイドビジネス）に役立つ仕組みもあります。すべての人は、生産者と同時に、生活者の顔を持っています。見方を変えることにより、生きることに不安がなくなれば、もっと自分らしく生きられるはずです。
環境エコ活動 クリア・ウオーター・リバイバル
地球を救おう！ only one earth
太陽が地球を守る！ 太陽光発電と食糧 − 循環型クリーンエネルギー
世界中の人々が、消費を通して、地球を守る！
グリーンコンシューマリズム
全国地球温暖化防止活動推進センター代表 大木 浩
地球温暖化の防止は、21世紀の人類に課せられた最重要課題の一つです。1997年に京都で開催された気候変動枠組条約 第3回締約国会議(COP3)におきまして、私は環境庁長官として議長を務め、京都議定書を取りまとめました。我が国は、京都議定書において2008年か ら2012年にかけての温室効果ガス排出量を1990年比で6%削減することを約束しましたが、2002年には国会の承認を得て京都議定書を締結しまし た。京都議定書は、所要の条約締結国の締結を得て2005年2月16日に発効しましたので、我が国は、温室効果ガス排出量の6%削減を確実に達成していか なければなりません。
この削減目標を達成するためには、国中の行政、企業、社会セクター、NGO/NPO、市民が一体となり努力していかなければなりません。全国地球温暖化防 止活動推進センター(JCCCA)は、国民各界各層の積極的な参加を得つつ、6%削減に向けて地球温暖化防止活動の促進に全力を尽くしてまいりますので、 皆様方のご支援、ご協力をお願いします。
1.地球を包む温室効果ガス
地球の表面には窒素や酸素などの大気が取り巻いています。地球に届いた太陽光は地表での反射や輻射熱として最終的に宇宙に放出されますが、大気が存在するので、急激な気温の変化が緩和されています。とりわけ大気中の二酸化炭素は0.03％とわずかですが、地表面から放射される熱を吸収し、地表面に再放射することにより、地球の平均気温を摂氏15度程度に保つのに大きな役割を演じています。こうした気体は温室効果ガスと呼ばれます。
18世紀後半頃から、産業の発展に伴い人類は石炭や石油などを大量に消費するようになり、大気中の二酸化炭素の量は200年前と比べ35％程増加しました。これからも人類が同じような活動を続けるとすれば、21世紀末には二酸化炭素濃度は現在の2倍以上になり、この結果、地球の平均気温は今より上昇すると予測されています。予測によると2100年の平均気温は、温室効果ガスの排出量が最も少ない場合には平均1.8度（予測の幅は1.1〜2.9度）、最も多い場合には4.0度（予測の幅は2.4〜6.4度）とされています。
温室効果ガスには、二酸化炭素のほかメタンやフロンなどがありますが、とりわけ、フロンなどの人工の化学物質は二酸化炭素より温室効果が強く、わずかな量でもその影響が心配されています。地球の温暖化は二酸化炭素やフロンなどが原因であり、これは人為的な活動に起因することは、ほぼ疑いの余地はありません。
2.気温が上昇すると
例えば気温が2度上がると私たちにどのような影響があるのか、なかなか実感しにくい面があります。しかし、これまでの経験では、かつてない猛暑だと言われた年でさえ平均気温にすると平年より約1度高かっただけです。このように、わずかな平均気温の上昇によっても大きな影響が現れてきます。
温暖化が進むと、日本では、これまで食べてきた美味しいお米がとれなくなり、病害虫の懸念も増大します。漁獲量にも影響がでます。暖水性のサバやサンマは増える一方、アワビやサザエ、ベニザケは減少するとみられます。また、日本南部はデング熱が流行する危険性が増し、北海道や東北ではゴキブリなどの害虫が見られるようになると考えられます。都市部ではヒートアイランド現象に拍車がかかり、海岸地域では砂浜が減少し、また、高潮や津波による危険地帯が著しく増大します。
地球規模で見ると、海面が上昇して数多くの島々が海に沈みます。特に、マーシャル諸島や低地の多いバングラデシュでは大きな被害がでます。また、温暖化は異常気象を招き、地球上の各地で水の循環が影響を受けます。この結果、洪水が多発する地域がある一方、渇水や干ばつに見舞われる地域も出てきます。こうした気候変動は世界的な農産物の収穫にも大きな影響を与え、国際相場が大きく変動します。とりわけ食糧の輸入依存度の高い日本への影響が心配です。
3.私たちにできること
日本における温室効果ガスの排出は、大半が産業活動に起因しています。とりわけ二酸化炭素の排出はエネルギー需要に左右される面が大きく、このため、産業界における徹底した省エネやエネルギー転換などが進められ、これからもより積極的な対策が期待されます。政府はこうした活動を支援し、さらに自然エネルギー利用などを促進するため、経済的なインセンティブの導入などを積極的に推進しようとしています。
一方、日本経済を根底で支えているのは私たち国民の一人一人であり、温暖化を防止するためには、私たちのライフスタイルを変革することが不可欠となります。できるだけ不要なものを買わず、大事にものを使い、再利用やリサイクルを心がけることは大変重要なことです。また、節電をしたり、外出時の車利用を自転車や公共機関に切り替えたりする努力も必要です。要は、生活の中でできるかぎり資源・エネルギーの無駄使いを排除し、再利用やリサイクルを推進していく ことが、循環型社会を構築し地球温暖化を防止する基本となります。
参照文献：気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第4次評価報告書 第1作業部会（2007年2月2日発表）
